Q1どんな物件が対象になりますか?
ほとんどの動産が対象になります。自社で購入するのと同様に、物件の仕様、購入先もお客さまの選択により決められます。ただし、「不動産や建物付属設備、構築物」は弊社まで一度ご相談ください。
ほとんどの動産が対象になります。自社で購入するのと同様に、物件の仕様、購入先もお客さまの選択により決められます。ただし、「不動産や建物付属設備、構築物」は弊社まで一度ご相談ください。
原則、対象になります。
物件を弊社に返却するか、割安なリース料でそのまま継続使用(再リース)するかを自由に選択できます。
リース契約は中途解約できません。どうしても解約しなければならない場合は、規定の解約損害金をお支払いいただきます。
リース料は、①物件価格、②固定資産税、③保険料、④金利から構成され、その総額をリース期間中に均等払いいただくよう計算されています。弊社からご提示させていただくリース料には、金利以外にも、本来お客さまが負担しなければならない税金や保険料も含まれています。
リース物件には、弊社が損害保険株式会社と契約を結び、動産総合保険を付保しています。また、固定資産税の申告から納付など、面倒な手続きの一切を弊社が代行します。
契約期間中の物件の保守・メンテナンス等は原則、物件を使用されているお客さまで行っていただきます。物件を納入されたメーカーやディーラー様に修理のご相談をお願いします。
設置場所の変更が必要な場合は、変更届等の書類が必要になりますので弊社営業担当者までご連絡ください。